体制の目的
本学では、今日の進展がめざましい情報通信技術の分野およびデジタル技術科学分野において、その成果を高度に活用し、様々な産業やビジネス分野で効果的に利活用できる人材の育成を目指す。
次世代情報センターは、情報ネットワークに関する専門的業務を行い、情報を広く教育、研究に活用することを図ることを目的とする。さらに、国内外の教育・研究機関・企業等と連携協力しながら先端の教育体制に関する研究を推進するとともに、その研究成果を実教育に還元し、データを活用し現代社会の課題を発見、解決できる人材を育成することも目的とする。
同センターは、本学学長の下に、数理・データサイエンス・AI教育の全学的な普及を視野に置き、学内の異なる分野の学部との横断的なカリキュラムの研究開発を行うとともに、各学部・学科と連携して関連科目の整備・新設を行い、体育系・経済経営系・教育系大学として将来のDX社会に活躍できる人材教育を実現して行く。
履修者数・履修率の向上に向けた計画
令和5年 度実績 |
令和6年 度予定 |
令和7年 度予定 |
令和8年 度予定 |
令和9年 度予定 |
53% |
60% |
70% |
80% |
85% |
収容定員 2,200名 |
本プログラムに関し、体育学部・経済経営学部では「コンピュータリテラシーⅠ」「コンピュータリテラシーⅡ」が教養科目の必修科目であり、基本的に全員が履修する。さらに本プログラムの選択科目の「スポーツデータサイエンス入門(体育学部)」、「データサイエンス入門(経済経営学部)」の履修者数と履修率が現在のデータとなるが、同時に本申請プログラムの主旨に沿って全学的な構成科目の改善と実質化を段階的に進めており、全学的な協力のもと、科目名変更、新設、演習科目などの実質化、既設数理・ICT関連科目の全学的履修可能への科目変更などカリキュラムとシラバスの段階的充実を図り、履修者数・履修率の目標値を達成する予定である。
学部・学科に関係なく希望する学生全員が受講可能となるような必要な体制・取組等
全学的な協力のもとで、体育学部・経済経営学部で整備されてきた数理・データサイエンス・AI・ICT関連の教育コンテンツ、および本申請プログラムの最適化に向け、全学的な教育、座学・演習内容の見直し、および全学学生の受講(他学部・他学科受講制度の活用)が可能となるシステムの構築支援を令和5年度より段階的に開始している。具体的には令和5年度よりさらに、両学部必修科目・選択科目の最適配置、全学共通教養科目に相当する本申請プログラム関連の演習科目設置やオンデマンド教材開発などを進め、希望する学生全員が受講可能となる体制を整備して行く。さらに、先端的なICTを活用する教育プログラムや教材の開発、国内外の他機関との連携、地域・産学連携も含め、DX社会に関するシンポジウム等を通して、学生の進路とDX社会の密接な関係性と興味を啓発する。
できる限り多くの学生が履修できるような具体的な周知方法・取組
環太平洋大学では入学予定者に対する入学前教育を実施して、本学教育プログラムの周知徹底を図っている。本申請プログラムに関連するPC機器の必携化、ICT、情報リテラシープログラム入門等の入学前教育を一層充実させている。また入学後のガイダンス、オリエンテーションや両学部授業開始時などにおいて新入生に広く周知させる体制を構築した。今年度からは段階的に入学後のガイダンスやSNSなどを利用した周知、また本学HPのトップ画面に本申請プログラム専用ページへのリンクを掲載し、周知方法の最適化に取り組む。さらに次年度以降本申
請プログラムに関連する内容として、履修学生の感想や関連進路などを順次発信し、最新のDXとやAI・データサイエンスの進展と社会への実装状況を発信して、体育・経済経営系の学生が現代社会と教育プログラムとの関連情報を受け取り、身近に感じられるような環境を整備する。
できる限り多くの学生が履修・修得できるようなサポート体制
本学が開学から実施している総合教育成果(教育とスポーツの融合)の蓄積に基づき、体育学部・経済経営学部の両学部の教育研究活動や運営、教養教育プログラム、情報システム課と密に連携し、大学内のLMSやオンデマンド・アーカイブ教育試行等、できる限り多くの学生が
履修・習得できるようなサポート体制確立を試みている。特に、体育学部、経済経営学部の専門性とカリキュラムの特徴を踏まえ、体育・経済経営系学生への数理・データサイエンス・AIの先端的利活用に関して、分かりやすく、取り組みやすい座学・演習の研究開発を行っている。今後もさらに現代DX社会の要請に答え、最適の教育・学生サポート体制を構築してゆく。4年制大学の1~2年次という教養教育全般のもと、本教育プログラムの横串を全学に通し、できる限り多くの学生への学修の機会を設けて、各自の専門に対する興味と直結するDX社会への対応スキルを身につけることを目指し、教育研究開発を続けている。
授業時間内外で学習指導、質問を受け付ける具体的な仕組み
本教育プログラムの履修に関しては、ハイブリッド型授業の実施に際してLMSシステムを利用して全学生にGoogleシステムによるメールアドレスを付与し、Google classroom等のアプリケーションを利活用した授業体系を構築している。 このアプリ利用システムを充分に活用し、学生の出欠、資料の作成配布、授業の実施とその感想、授業時間内外の質問の受付、さらに各授業における学生アンケート集計等をシステム化している。現在、体育学部・経済経営学部の学生に関して本プログラム実施の各授業に対する演習やレポート・アンケート等を集め、本教育シ
ステムの内容向上に反映させている。今後は授業・演習の実施画像・動画等のアーカイビングと、学生のQ&A集やインタビュー画像・動画なども充実させて行く。