履歴書の書き方を徹底解説！採用担当者が見るポイントと状況別の記入ルール

履歴書の書き方には、知らないまま提出してしまうと採用担当者の印象を下げる細かいルールが数多くあります。

ペンの種類から学歴・職歴の正式名称、志望動機の構成、封筒への入れ方まで、すべてのルールを正しく把握することが選考通過の第一歩です。

厚生労働省が2021年4月に公表した新しい様式例をはじめ、最新のルールに沿った書き方を採用担当者の視点からわかりやすく解説します。

転職・パート・主婦・高校生など状況別の書き方の違いも網羅しており、初めて履歴書を書く方からブランク後の再就職を目指す方まで、すぐに実践できる内容です。

履歴書の書き方で最初に知っておくべき3つの基本ルール

履歴書の書き方には、フォーマットの選択、筆記用具の種類、書き間違い時の対処という3つの基本ルールがあります。

3つのルールを正しく押さえておくことが、採用担当者への第一印象を大きく左右します。

内容が充実していても、基本ルールが守られていない書類はビジネスマナーへの意識が低いと判断されるリスクがあります。

履歴書は採用選考に使われる重要な公式書類です。

厚生労働省は2021年4月に新しい履歴書の様式例を公表しました。

以前のJIS規格とは異なる点があるため、書き始める前に最新のフォーマットを確認しておくことが大切です。

手書きとパソコン作成はどちらが採用担当者に好まれるのか

応募先から指定がない場合、現在はパソコン作成が主流です。

採用担当者の多くもパソコン作成を好む傾向があります。

転職支援大手のdodaが実施した採用担当者向け調査では、パソコン作成を好ましいと回答した割合が42.7%となり、手書きを好む割合を上回る結果が出ています。

複数の企業に応募する転職活動においては、修正や流用がしやすいパソコン作成が効率面でも優位です。

とはいえ、応募先から手書きの指定がある場合は必ずその指定に従うことが原則です。

人柄や熱意を重視する職場では、手書きが好印象につながるケースもあります。

応募業界や職場の雰囲気に合わせて判断するとよいでしょう。

比較項目	手書き	パソコン作成
採用担当者の印象	誠実さ・丁寧さが伝わりやすい	読みやすく現在の主流
修正のしやすさ	書き直しが必要	簡単に修正・流用できる
複数応募時の効率	1社ごとに記入が必要	テンプレートの使い回しが可能
向いているケース	指定あり・人柄重視の職場	指定なし・IT系・転職活動全般

パソコン作成の場合は、フォントに明朝体またはゴシック体を使い、文字サイズは10.5〜11ptに設定するのが読みやすいサイズの目安です。

提出時のファイル形式は、先方から指定がなければPDFへの変換が崩れにくいのでおすすめです。

履歴書に使うペンの種類と文字の大きさの目安

手書き履歴書には、黒の油性ボールペンまたはゲルインクボールペンを使用することが基本です。

ペンの太さは0.5mm〜0.7mmが標準的な目安です。

細すぎると文字が読みにくくなり、太すぎると記入欄に収まりにくくなります。

黒のゲルインクボールペンは発色が鮮明で書き心地もなめらかなため、手書きで丁寧に仕上げたい方に向いています。

履歴書に使用が適さないペンの種類と理由は以下のとおりです。

ペンの種類	使用可否	理由
黒の油性ボールペン	使用可	滲みにくく耐久性が高い
黒のゲルインクボールペン	使用可	発色がよく読みやすい
消えるボールペン	使用不可	摩擦熱やコピー機の熱で文字が消えるリスクがある
鉛筆・シャープペンシル	使用不可	消しゴムで修正できるため公式書類には不適
万年筆・水性ペン	避けるべき	紙に滲んだり裏移りしたりするリスクがある

消えるボールペンは、摩擦熱で文字が消えるという特性から、簡単に内容を修正できてしまいます。

採用担当者から書類の信頼性を損なうと判断されることがあるため、使用は控えてください。

文字の大きさは、記入欄の行高さに対して7割程度を目安にするとバランスよく仕上がります。

小さすぎると読みにくく、大きすぎると窮屈な印象を与えてしまいます。

手書きの場合は、清書前に同じサイズの別紙で文字の大きさを確認しておくと安心です。

修正液・修正テープの使用が避けるべき理由と書き間違い時の正しい対処法

手書き履歴書で書き間違えた場合の正しい対処法は、最初から書き直すことです。

修正液・修正テープの使用はビジネスマナー上、避けるべきとされています。

履歴書は採用選考に使われる公式書類という性質を持っています。

修正液や修正テープを使用した痕跡があると、丁寧さへの配慮が足りないと受け取られることがあります。

また、修正された書類は採用担当者にとって内容の信頼性を確認しにくいという面もあります。

書き間違いを防ぐためには、以下の手順で作成するとよいでしょう。

1. 別紙に下書きを作成し、記入内容と文字数を確認する
2. 清書用の履歴書の上に薄い紙を重ね、透かしながら文字のバランスを確認する
3. 一項目ずつ落ち着いて清書する
4. 提出前に全項目を声に出して読み返し、誤字脱字をチェックする

修正方法ごとの採用担当者への印象を比較すると、以下のようになります。

修正方法	採用担当者への印象	推奨度
書き直し	丁寧で誠実な印象を与える	最優先
二重線＋訂正印	法的には有効だが、印象面で不利になる場合も	緊急時のみ
修正液・修正テープ	マナー違反と判断されるリスクがある	使用は控えるべき
消えるボールペンで修正	改ざんが可能な書類とみなされる	使用不可

どうしても時間がない場合に限り、二重線と訂正印を組み合わせた修正方法は法律上は認められています。

ただし採用担当者への第一印象を考えると、書き直しを選ぶことをおすすめします。

余裕を持ったスケジュールで履歴書の作成を始めることが、ミスを防ぐ最大の対策といえます。

日付・住所・ふりがな 記入しにくい基本項目の正しい書き方

履歴書の日付・住所・ふりがなは、書き方のルールを知らないまま記入しているケースが多い項目です。

3つの項目に共通するのは、省略せず正確に記入することが採用担当者への信頼につながるという点です。

採用担当者は履歴書の内容だけでなく、基本項目の記入の丁寧さからもビジネスマナーへの意識を判断しています。

細かな記入ルールを押さえておくことが、書類選考を通過する第一歩といえます。

履歴書の日付は提出日と作成日どちらを書くのか

履歴書に記入する日付は、書類を企業に提出する日です。

書き終えた日や作成した日ではない点に注意が必要です。

提出方法によって記入すべき日付が異なります。

具体的には以下のとおりです。

提出方法	記入する日付
郵送	ポストへの投函日または郵便局の窓口へ差し出した日
メール・Web送付	送信日・アップロード日
面接時に手渡し	面接当日の日付
求人サイト経由	アップロード当日の日付

作成日と提出日にズレが生じた場合、採用担当者から「以前別の会社に応募した書類を使い回したのではないか」と受け取られるリスクがあります。

提出直前に日付を記入する習慣をつけておくと、こうしたミスを防ぎやすくなります。

和暦と西暦のどちらを使うかは、応募書類全体で統一することが重要です。

履歴書の日付欄を西暦で記入した場合、学歴・職歴欄も西暦で統一しましょう。

和暦と西暦が混在すると、書類全体の一貫性が失われ、読みにくい印象を与えます。

日付は漢数字ではなく算用数字で記入します。

西暦であれば「2026年4月1日」、和暦であれば「令和8年4月1日」の形式が標準です。

略号の「R」「H」ではなく、「令和」「平成」と正式な元号で書くことがマナーです。

住所欄は都道府県から書くのが正解な理由

履歴書の住所欄は、都道府県名から省略せずに記入することが基本です。

応募先が同じ都道府県内にある場合でも、都道府県名の省略は認められていません。

住所を省略して記入すると、採用担当者が郵便物を送る際や書類を照合する際に混乱が生じることがあります。

採用管理の観点からも、住所は正確にフルで記入することが求められています。

記入する際に迷いやすいポイントを以下にまとめます。

番地の書き方については、「1丁目2番地3号」と漢字で書く方法と、「1-2-3」のようにハイフンで省略する方法のどちらでも問題ありません。

住民票や公的書類に記載されている表記に合わせるとよいでしょう。

マンションやアパートに住んでいる場合は、建物の正式名称を省略せずに記入します。

部屋番号は「101」だけでなく「101号室」まで書くことが正しい書き方です。

建物名が長い場合は2行に分けて記入しても問題ありません。

数字は算用数字を使うことが原則です。

ただし「三鷹市」「八王子市」など固有名詞に漢数字が含まれる場合は、漢数字のままで記入します。

記入項目	正しい書き方の例
都道府県	省略せず記入（同じ都道府県内でも省略NG）
番地	1丁目2番地3号 または 1-2-3（どちらでも可）
マンション名	正式名称をフルで記入
部屋番号	101号室まで記入（数字だけはNG）
数字	算用数字（固有名詞の漢数字を除く）

ふりがな・フリガナ どちらで書くかの判断基準

履歴書の様式に「ふりがな」と記載されている場合はひらがなで、「フリガナ」と記載されている場合はカタカナで記入します。

様式に合わせた文字種を選ぶことがルールです。

ひらがなとカタカナの使い分けは、氏名欄だけでなく住所欄のふりがなにも同じルールが適用されます。

書類全体で文字種を統一していないと、細部への注意が足りない印象を与えることがあります。

氏名のふりがなを記入する際は、姓と名の間に全角スペース1文字分を空けることが基本です。

「すずき はなこ」のように区切りを入れることで、採用担当者が読みやすくなります。

住所欄のふりがなについては、記入が必要な範囲に迷う方が多い項目です。

基本的なルールは以下のとおりです。

• 都道府県名から番地の前まで記入する（丁目・番地・号には不要）
• 市区町村名の間には適度なスペースを空けると読みやすくなる
• マンション名に漢字が含まれる場合はふりがなを振る
• ひらがなやカタカナのみのマンション名はふりがなの省略が認められる
• 部屋番号（101号室など）にはふりがなは不要

「さいたま市」「つくば市」のようにひらがなの市区町村名にも、ふりがなを忘れずに記入します。

ひらがなにひらがなを振ることへの違和感を覚える方もいますが、読み方の確認という本来の目的から、記入することが正しい対応です。

学歴欄はどこから書くのが正解か 採用担当者が確認しているポイント

履歴書の学歴欄は、中学校卒業から書き始めるのが基本ルールです。

ハローワーク（厚生労働省）の履歴書の書き方ガイドでも、中学校卒業を起点とした記載が一般的とされています。

採用担当者が学歴欄で特に確認しているのは、学校名が正式名称で書かれているか、入学・卒業の年度に誤りがないか、特殊な経歴がある場合に正直に記載されているかという3点です。

内容の省略や年度の計算ミスは、採用担当者に確認の手間をかけるだけでなく、信頼性を損なうリスクがあります。

学歴を書き始める学校の選び方と入学・卒業の正しい記載順

学歴欄の書き始めは、最終学歴が大学・短大・専門学校の場合は高等学校の入学から、最終学歴が高校卒業の場合は中学校卒業から記入するのが一般的な判断基準です。

迷った場合は中学校卒業から書いておくと安心です。

採用担当者は義務教育以前の学歴を必要としていないため、小学校の記載は不要です。

記載順については、以下のルールを守ることが大切です。

入学と卒業は必ず別々の行に書きます。

1行に「〇〇高等学校 入学・卒業」とまとめて書くのは誤りです。

採用担当者が在籍期間を把握しやすいよう、時系列で1行ずつ記入します。

記載する内容	正しい書き方
学歴欄の始め方	欄の中央に「学歴」と書いてから記入を始める
最終学歴が大学・短大・専門学校	高等学校の入学から記入するのが一般的
最終学歴が高卒	中学校卒業から記入
入学と卒業の書き方	1行1事項で、入学と卒業をそれぞれ別行に書く
職歴欄との区切り	学歴の後に「職歴」と中央に書き、職歴を続ける
締めの書き方	職歴の最後に「以上」と右揃えで書く

学歴欄と職歴欄が一体となっているフォーマットでは、学歴をすべて記入してから職歴に移ります。

学歴の最後の行に「以上」と書く必要はなく、「以上」は職歴を含めた書類全体の締めとして最後の行に書くものです。

大学・専門学校・高校それぞれの正式名称の書き方

学校名は略称ではなく正式名称で記入することが原則です。

採用担当者が書類を照合する際に、略称では学校を特定しにくくなることがあります。

正式名称の主な注意点は以下のとおりです。

高等学校の場合、「〇〇高校」という略称は認められません。

「〇〇高等学校」と正式名称で記入します。

公立・私立の区別も明記することが基本で、「〇〇県立〇〇高等学校」「〇〇市立〇〇高等学校」のように書きます。

私立の場合は「私立」を頭に付けるか、法人名が入る学校では学校が定める正式名称に従います。

大学は、学部・学科・専攻・コースまで省略せずに記入します。

「〇〇大学〇〇学部〇〇学科」のように、行が2行にわたっても正確に記入することが求められます。

大学院は「卒業」ではなく「修了」と記入します。

「修士課程修了」「博士課程修了」が正しい表現です。

専門学校は「〇〇専門学校〇〇学科〇〇専攻」のように学科・専攻まで書きます。

専門学校の場合、「卒業」でよく「修了」とはしません。

学校の種類	略称（NG例）	正式名称（OK例）
高校	〇〇高校	〇〇高等学校
大学	〇〇大学法学部	〇〇大学法学部法律学科
大学院	〇〇大学院 修士卒業	〇〇大学大学院〇〇研究科〇〇専攻修士課程 修了
専門学校	〇〇専門学校卒	〇〇専門学校〇〇学科 卒業

学校名の確認は、在籍していた学校の公式サイトや卒業証書、学生証で行うことをおすすめします。

在学中・卒業後に学校名が変更されている場合は、在学時の正式名称を書いた後に「現〇〇高等学校」と括弧で補足します。

中退・浪人・留年がある場合の学歴欄の記入方法

中退・休学・留学など通常とは異なる経歴がある場合は、事実を正確に記入することが基本です。

隠したり省略したりすると、採用後に経歴詐称として問題になるリスクがあります。

中途退学の場合は、入学年月の次の行に「〇〇高等学校 中途退学」と記入します。

「中退」という略称は正式ではないため、必ず「中途退学」と書きます。

退学理由の記載は任意ですが、やむを得ない事情がある場合は「中途退学（家庭の事情による）」のように括弧で簡潔に付け加えると、採用担当者が状況を理解しやすくなります。

浪人と留年については、学歴欄への記入は不要です。

採用担当者は入学年度と卒業年度を見れば経歴を推測できるため、あえて記入する必要はありません。

休学と復学がある場合は、以下のように記入します。

• 復学した場合はその次の行に「〇〇大学〇〇学部〇〇学科 復学」と記入する
• 休学の場合は「〇〇大学〇〇学部〇〇学科 休学（療養のため）」のように理由を付けて書く
• 留学は1年以上の場合は学歴欄に記入し、1年未満の短期留学は自己PR欄への記載が一般的

特殊な経歴	記入の有無	書き方の例
中途退学	必ず記入	〇〇高等学校 中途退学
浪人	記入不要	予備校名は不要
留年	記入不要	年度のずれがある場合は休学と区別するために記入を検討
休学	記入する	〇〇大学〇〇学部 休学（療養のため）
1年以上の留学	記入する	留学先の国名・学校名・期間を記入
1年未満の留学	記入しない	自己PRや資格欄で記載するとよい

なお、政府統計の総合窓口が公開している定義によると、最終学歴は「最終の学歴。

中途退学した者についてはその前の学歴」とされています。

大学を中退した場合、最終学歴は高等学校卒業となる点を理解したうえで応募先を選ぶことが大切です。

職歴欄の書き方 転職回数や在職中など状況別の記入パターン

職歴欄の書き方は、在職中か離職中か、職歴の有無、ブランクの有無によって記載の仕方が変わります。

自分の状況に合ったパターンを正確に把握しておくことで、採用担当者に誠実さと丁寧さが伝わる書類を作成できます。

職歴欄で採用担当者が確認しているのは、在籍した会社の正式名称・入社と退職の年月・退職理由の3点です。

職歴は事実を正確に記入することが基本であり、不都合な経歴を隠した場合は採用後に経歴詐称として問題になるリスクがあります。

職歴の締めくくりに書く「以上」と「現在に至る」の使い分け

職歴欄の締めくくりには「以上」を記入します。

在職中の場合は「現在に至る」と記入した次の行に、右揃えで「以上」を書きます。

「現在に至る」は在職中の人のみが使う表現です。

すでに退職している場合は「現在に至る」を書く必要はなく、退職理由を記載した次の行に「以上」を右揃えで記入するだけで問題ありません。

「以上」は記載内容に漏れがないことを示す役割を持っており、書き忘れると記入ミスと誤解されることがあります。

「退職」と「退社」の使い分けについては、文書では「退職」を使うのが正式です。

口語では「退社」という表現も使われますが、履歴書などの公式書類では「退職」で統一します。

状況	職歴欄の締めくくり方
在職中	入社年月を書いた次の行に「現在に至る」→その下の行に右揃えで「以上」
離職済み	退職理由を書いた次の行に右揃えで「以上」
退職日が確定している	「現在に至る（〇年〇月〇日 退職予定）」→「以上」

退職理由の書き方は、退職の事情によって使い分けが必要です。

自分の意思で退職した場合は「一身上の都合により退職」、会社の倒産やリストラなど会社都合の場合は「会社都合により退職」と記載します。

契約社員・派遣社員として契約期間が満了した場合は「契約期間満了により退職」が正しい表現です。

入社した会社名は略称ではなく「株式会社〇〇」「〇〇有限会社」のように正式名称で記入します。

社名が変更された場合は在籍時の社名で書き、「現〇〇株式会社」と括弧書きで補足します。

職歴がない場合・アルバイトのみの場合の記入方法

正社員や契約社員としての職歴がない場合は、職歴欄の最初の行に「なし」と左揃えで記入し、次の行に「以上」を右揃えで書きます。

空白のまま提出すると、記入漏れと誤解される可能性があるため、「なし」と明示することが大切です。

新卒就活生がアルバイト経験しかない場合は、アルバイトを職歴には含めないのが基本です。

アルバイト・パートは正式な職歴とは区別されるため、新卒の就活では職歴欄に「なし」と記入します。

職歴欄に何も記載がないと、「卒業以降何もしていなかった」と誤解されるリスクがあるためです。

アルバイトを職歴として記載する場合の書き方例を以下に示します。

長期・短期のアルバイトが複数ある場合は、期間の長いものや応募先に関連するものを中心に記載し、短期間の単発アルバイトはまとめて記載するか省略しても問題ありません。

在職中に転職活動している場合の職歴欄の書き方

在職中に転職活動をしている場合は、現在の会社を入社年月と「現在に至る」で締め、その下の行に右揃えで「以上」を記入します。

退職日が決まっていない段階では、退職予定日を無理に書く必要はありません。

本人希望欄に「〇年〇月〇日以降 入社可能」と入社可能日を記載しておくと、採用担当者との調整がしやすくなります。

退職予定日がすでに確定している場合は、「現在に至る（〇年〇月〇日 退職予定）」のように現在に至るの後に付け加えることで、採用担当者がスケジュールを把握しやすくなります。

在職中に転職活動をしていることは、採用選考において不利になることはありません。

採用担当者から見ると「計画的に転職活動を進めている」と判断されることが多く、離職後に活動している場合と比べてポジティブに受け取られるケースもあります。

連絡が取りやすい時間帯は本人希望欄に記載しておくと、採用担当者との連絡がスムーズになります。

空白期間・ブランクがある場合に採用担当者が納得する書き方

退職から現在まで期間が空いている場合、職歴欄に「空白期間」とは書きません。

退職した最後の会社の退職年月を記入し、その後の空白理由をどう伝えるかが重要です。

採用担当者が空白期間について懸念するのは、仕事に対する意欲の低下、スキルの停滞、就職活動への本気度の3点とされています。

空白期間に何をしていたかを明確に説明できる準備が、書類選考の通過率を左右します。

空白理由ごとの記載方法は以下のとおりです。

空白の理由	職歴欄での記載例
病気・療養	「〇年〇月 〇〇株式会社 退職（療養のため）現在は回復し業務に支障なし」
育児・家族の介護	退職理由に「家族の介護のため退職」と記入。志望動機欄で復職への意欲を補足
資格取得・自己研鑽	「〇年〇月 〇〇株式会社 退職」の後、資格欄や自己PR欄で勉強内容と取得資格を記載
転職活動が長引いた	特別な記載は不要。面接で正直に説明できる準備をしておく

空白期間が1年以上になる場合は、職歴欄よりも志望動機欄や自己PR欄でその期間に取り組んだことを積極的に説明することが効果的です。

採用担当者は空白期間の長さより、空白期間をどのように過ごしたかを重視する傾向があります。

病気や療養を理由とする空白期間については、現在は回復していることを一文付け加えることで、採用担当者の懸念を払拭しやすくなります。

事実を正直に書きながら、現在の状況と意欲を伝える構成が採用率の向上につながります。

資格・免許欄に書く順番と正式名称の確認方法

資格・免許欄は、運転免許を最初に記入し、続けてその他の資格を取得年月が古い順に記入するのが基本ルールです。

すべての資格・免許は略称ではなく正式名称で記入し、最後に「以上」で締めます。

採用担当者が資格・免許欄で確認しているのは、業務に必要な資格を保有しているか、正式名称と取得年月が正確に記載されているかという2点です。

正式名称の誤りや取得日の不正確な記入は、書類の信頼性を損なうだけでなく、資格要件の判断を誤らせるリスクがあります。

資格名称の後には、免許の場合は「取得」、検定試験の場合は「合格」を記入します。

TOEICのように点数で評価される資格は「〇〇点 取得」と記入します。

「取得」と「合格」の使い分けを誤ると、採用担当者に対してビジネスマナーへの理解が足りないと受け取られることがあります。

普通自動車免許の正式名称と取得年月の書き方

普通自動車免許の正式名称は「普通自動車第一種運転免許」です。

「普通免許」や「普免」は略称であり、公式書類には使用しません。

AT（オートマ）限定免許の場合は、正式名称の後に「（AT限定）」と付け加えます。

AT限定を省いて記入すると、採用担当者がマニュアル車を運転できると誤解するリスクがあります。

社用車がMT車である職場への応募では、限定の有無が採用の判断に直結することがあるため、正直に記載することが大切です。

取得年月の確認方法は、運転免許証の左下に記載された日付を確認します。

記載欄は「二・小・原」「他」「二種」に分かれており、普通自動車免許（一種）の取得日は「他」の欄に記載されています。

この日付が「取得日」です。

免許証に記載されている「交付日」とは異なるため、混同しないよう注意が必要です。

免許の種類	正式名称の例
一般的な普通免許（MT）	普通自動車第一種運転免許 取得
AT限定の普通免許	普通自動車第一種運転免許（AT限定） 取得
タクシー・旅客輸送向け	普通自動車第二種運転免許 取得
大型免許	大型自動車第一種運転免許 取得
中型免許	中型自動車第一種運転免許 取得

2007年と2017年の道路交通法改正により、免許を取得した時期によって運転できる車の区分が変わっています。

2007年6月以前に普通免許を取得している場合は、現在の「中型免許（8t限定）」に相当します。

免許証の条件欄に「中型車は中型車（8t）に限る」と記載されている場合は、履歴書にもその旨を記入します。

正確な確認が必要な場合は、自動車安全運転センターが発行する「運転免許経歴証明書」を取り寄せることで確認できます。

英検・TOEICなど語学資格を記載するときの注意点

英検・TOEICなど語学資格を記載する際は、正式名称とスコア・級の両方を明記することが基本です。

資格名だけでは語学レベルが伝わらず、採用担当者がスキルを判断しにくくなります。

英検の正式名称は「実用英語技能検定〇級」で、「英検〇級」という通称は略称にあたります。

履歴書には「実用英語技能検定2級 合格」のように正式名称で記入します。

TOEICには公開テストと団体受験（IPテスト）で名称が異なる点に注意が必要です。

公開テストは「TOEIC Listening & Reading Test 〇〇点 取得」、団体受験は「TOEIC Listening & Reading IP Test 〇〇点 取得」と記入します。

TOEICのスコアについては、ビジネスの場で活用できる水準として一般的に600点以上が記載の目安とされています。

外資系企業や英語を多用する職種では700点以上が求められるケースもあります。

スコアが低い場合は記載しない選択も考えられますが、英語力の向上を意欲として示したい場合はスコアを添えて記載しても問題ありません。

代表的な資格の正式名称と記入例をまとめます。

通称・略称	正式名称と記入例
英検2級	実用英語技能検定2級 合格
TOEIC 750点	TOEIC Listening & Reading Test 750点 取得
日商簿記2級	日商簿記検定2級 合格
宅建	宅地建物取引士 取得
MOS	Microsoft Office Specialist（MOS）Word 合格
介護福祉士	介護福祉士 取得
ファイナンシャルプランナー2級	2級ファイナンシャル・プランニング技能士 取得

正式名称が不明な場合は、資格の合格証書・認定証を確認するのが最も確実な方法です。

合格証書が手元にない場合は、資格を発行している機関の公式サイトで名称を確認します。

記憶だけで書いて誤記した場合、採用後に経歴詐称とみなされるリスクがあるため、必ず正確な名称を確認してから記入することをおすすめします。

資格がひとつもない場合の資格欄の対応方法

資格・免許が何もない場合は、資格欄に「特になし」と記入します。

欄を空白のまま提出することは、記入漏れと誤解される可能性があるため避けてください。

「特になし」の後は「以上」を右揃えで記入して締めます。

資格がない状態を後ろ向きに感じる必要はありません。

採用担当者は資格の有無だけでなく、志望動機や実務経験・自己PRを総合的に判断しています。

資格欄の空白を補うためにも、志望動機欄や自己PR欄でこれまでの経験やスキルをしっかり伝えることが重要です。

現在取得に向けて勉強中の資格がある場合は、資格欄にその旨を記入できます。

特に応募先の業務に関連する資格であれば、学習意欲と志望度の高さをアピールする材料になります。

記入方法は「〇〇資格 合格に向けて勉強中（〇年〇月受験予定）」のように、受験予定日を添えると本気度が伝わりやすくなります。

状況	資格欄の記入方法
資格が何もない	特になし → 以上
勉強中の資格がある	〇〇検定〇級 取得に向けて勉強中（〇年〇月受験予定） → 以上
資格が多くて書ききれない	応募職種に関連する資格を優先して記入 → 以上
資格の合格証書を紛失した	発行機関に問い合わせて証明書を再取得してから記入

資格欄のスペースが広い履歴書フォーマットを使用している場合は、「特になし」と書いた後の空白が目立つことがあります。

応募先の業務内容に合わせて、資格欄が比較的コンパクトなフォーマットを選ぶことも一つの対策です。

志望動機欄で採用担当者の目に止まる書き方と構成の型

採用担当者の目に止まる志望動機は、冒頭で結論を提示し、根拠となるエピソードを経て、入社後の貢献につなげる3段構成で書くことが基本です。

文字数は200〜300文字を目安に、記入欄の8割程度を埋める量が読みやすい仕上がりになります。

採用担当者が志望動機欄で確認しているのは、志望度の高さと企業とのマッチ度、そして入社後に即戦力として活躍できるかという3点です。

特に中途採用においては、これまでの経験をどのように応募先企業で活かせるかが重視されます。

リクルートエージェントが実施した採用担当者向け調査でも、中途採用では職務経歴に次いで志望動機が合否に影響する項目として挙げられています。

志望動機の基本構成を以下に示します。

この4〜5文の構成を意識するだけで、採用担当者が読みやすく、伝わりやすい志望動機に仕上がります。

志望動機欄に書いてはいけない表現と避けるべき理由

志望動機で採用担当者への印象を下げやすい表現は、条件面を主体にした内容、抽象的すぎる表現、前職への批判の3種類です。

給与や勤務時間・福利厚生だけを志望理由にした志望動機は、採用担当者から条件が良ければ他社でも構わないと受け取られやすくなります。

待遇面の希望があること自体は問題ありませんが、それを前面に出すだけでは採用につながりにくいです。

条件に触れる場合は、その条件のもとで何に取り組みたいかをセットで書くことが大切です。

どの企業にも当てはまる抽象的な表現も採用担当者の印象に残りません。

御社の社風に魅力を感じましたや、社会に貢献したいといった表現は、なぜその企業でなければならないのかが伝わらず、企業研究が不十分と判断される原因になります。

前職や前職の上司・職場環境への不満を理由にした志望動機も避けるべきです。

採用担当者は、入社後に自社への不満を抱えたときに同様の行動をとる可能性があると懸念します。

退職理由がネガティブな場合でも、その経験を通じてどのような気づきを得たか、次のステップとして何を目指しているかに視点を変えて書くことが重要です。

避けるべき表現パターン	採用担当者が感じる懸念
残業が少ない・給与が高い等の条件面のみ	好条件の企業が出れば離職するのではと懸念される
御社の社風に魅力を感じた（具体性なし）	企業研究が不足していると判断される
前職の上司が合わなかった・仕事が辛かった	入社後に自社への不満も表面化するのではと懸念される
転勤なし・在宅勤務可が決め手になった	業務内容よりも条件を優先していると受け取られやすい

転職・パート・新卒それぞれの志望動機の書き方と例文

志望動機は、応募する状況によって重点を置くポイントが異なります。

転職・パート・新卒それぞれに適した書き方の型を把握しておくことが、採用率の向上につながります。

転職の志望動機では、前職での具体的な経験と実績を根拠にして、応募先企業でどのように活かせるかを中心に書くことが重要です。

採用担当者は即戦力を求めているため、経験から得たスキルと企業の業務がどう結びつくかを論理的に示すことが評価されます。

転職向けの基本構成例は以下のとおりです。

前職で培った〇〇の経験を活かし、貴社の〇〇事業に貢献できると考え志望いたしました。

前職では〇〇を担当し、〇〇という成果を得ました。

貴社では〇〇という強みを持つ企業として業界内での評価が高く、自分のスキルをより広い領域で発揮できると確信しております。

入社後は〇〇の分野で即戦力として貢献してまいります。

パートへの応募では、勤務条件の希望と、応募先への貢献意欲をバランスよく伝えることがポイントです。

条件面のみを理由にするのは避け、業務内容への関心や応募先で活かせる経験を前面に出します。

パート応募向けの基本構成例は以下のとおりです。

育児の傍ら、以前〇〇の仕事で身につけた〇〇の経験を活かして働きたいと考え応募いたしました。

貴社が地域に根ざした〇〇事業を展開されている点に共感し、地域のお客様に喜ばれる仕事に携わりたいと思っております。

週〇日・〇時間の範囲で長期的に勤務することを希望しており、即戦力として貢献できます。

新卒の志望動機では、実務経験に乏しいため、企業の事業内容・理念への共感や、学生時代に取り組んだ経験を根拠にして志望度の高さを伝えることが重要です。

応募状況	重点を置くポイント	文字数の目安
転職	前職の経験・実績 → 貢献できるスキルの提示	200〜300文字
パート	働ける条件の明示 + 業務への関心・経験	150〜250文字
新卒	企業への共感 + 学生時代の経験・意欲	200〜300文字

自己PR欄で強みを簡潔に伝えるための3ステップ

自己PR欄で採用担当者の記憶に残る内容を書くための基本は、強みの結論・具体的なエピソード・入社後の活かし方という3つのステップで構成することです。

ステップ1は、冒頭の1文で自分の強みを一言で結論として伝えることです。

私の強みは〇〇です、あるいは、前職を通じて〇〇の力を身につけましたのように、採用担当者が最初の1文だけで強みを把握できる書き方が効果的です。

ステップ2は、結論を裏付ける具体的なエピソードを書くことです。

エピソードには、実績の数字を盛り込むと説得力が増します。

売上を120%達成した、チームの離職率を前年比で〇%改善したなど、具体的な数値で成果を示すことで、採用担当者がスキルの水準をイメージしやすくなります。

ステップ3は、その強みを応募先企業でどのように活かすかを明示することです。

自己PRが自分の経歴紹介で終わってしまうのは採用担当者に響きにくいです。

貴社の〇〇事業においてこの経験を活かして貢献したいと考えておりますのように、企業のメリットに結びつけて締めくくることが大切です。

自己PR欄の文字数は、志望動機欄と同様に200〜300文字程度が読みやすい分量の目安です。

欄が小さい場合でも最低150文字以上は記入し、採用担当者にスキルや意欲が伝わる情報量を確保することが大切です。

本人希望欄・扶養・通勤時間など書きにくい項目への対応方法

本人希望欄は、採用担当者に勤務条件への配慮をお願いするための欄です。

特に希望がない場合は「貴社の規定に従います」と記入するのが正しい書き方であり、空欄のまま提出することは避けなければなりません。

なお、厚生労働省が2021年4月に公表した新しい履歴書の様式例では、「通勤時間」「扶養家族数」「配偶者」「配偶者の扶養義務」の4項目はプライバシーへの配慮から記入欄そのものが削除されています。

市販の旧様式フォーマットを使用している場合はこれらの欄が残っていることがありますが、現在は記入が必須ではないことを理解しておくとよいでしょう。

厚生労働省推奨の新様式フォーマットを使用することが、公正な採用選考の観点からも推奨されています。

本人希望欄に「特になし」と書いてよい場合とそうでない場合

特に勤務条件の希望がない場合は、「特になし」ではなく「貴社の規定に従います」と記入するのが正しい書き方です。

「特になし」と書いても書類選考に直接影響することはほとんどありません。

ただし「貴社の規定に従います」と書いた場合のほうが、採用担当者に対してより丁寧な印象を与えられます。

本人希望欄に書いてよい内容と書かないほうがよい内容を以下に整理します。

書いてよい内容は、希望職種（複数の職種・部署がある場合）、勤務時間・曜日の希望（絶対に譲れない条件のみ）、連絡可能な時間帯、入社可能日、健康上の理由による配慮の依頼、扶養範囲内での勤務希望などです。

書かないほうがよい内容は、給与・時給への希望、交通費の支給条件、待遇や福利厚生に関する質問、志望動機や自己PRの内容です。

給与や待遇の希望は採用担当者に条件ありきの印象を与えやすく、面接で直接話し合うべき内容です。

書いてよい内容	書かないほうがよい内容
希望職種・勤務地（複数ある場合）	給与・時給への希望
勤務時間・曜日（絶対条件のみ）	交通費・待遇への希望
連絡可能な時間帯	仕事内容への質問
入社可能日	志望動機・自己PR
扶養範囲内での勤務希望	細かすぎる休日・休暇の要望
健康上の理由による配慮事項	試用期間への異議

希望を書く場合は、押しつけるような表現は避け、お願いするトーンで書くことが大切です。

お子さまの迎えがあるため17時以降の勤務が難しい状況ですが、シフト調整にご協力いただければ幸いです、のように理由と柔らかな表現を添えると採用担当者が事情を理解しやすくなります。

パート希望・扶養内希望・勤務日数の条件を伝えるときの書き方

パートへの応募や扶養内での勤務を希望する場合は、本人希望欄に具体的な希望内容を記入することが採用後のミスマッチを防ぐうえで重要です。

扶養範囲内での勤務を希望する場合は、「扶養範囲内希望」という一言だけでなく、具体的な上限金額と週の希望勤務日数・時間を合わせて記入します。

採用担当者がシフトを組む際に必要な情報を明示することで、選考・採用後の調整がスムーズになります。

扶養の上限額については、現在税制上の扶養（いわゆる103万円の壁）と社会保険上の扶養（130万円が基準）の2種類があります。

自分がどちらの範囲内で働きたいかを把握したうえで、具体的な金額を記入することが大切です。

なお、勤務先の規模や条件によって社会保険の加入基準が異なる場合があるため、不明な点は採用担当者に確認することをおすすめします。

パート応募向けの本人希望欄の記入例は以下のとおりです。

扶養範囲内（年収103万円以内）での勤務を希望いたします。

週3〜4日、1日5〜6時間程度を希望しますが、貴社のシフト状況に合わせて柔軟に対応いたします。

また子どもの送迎があるため、9時〜16時の時間帯を中心に勤務したいと考えております。

長期休暇中の勤務については別途ご相談させていただければ幸いです。

状況	本人希望欄の記入のポイント
扶養内希望（税制上）	年収103万円以内であることと週の希望日数・時間を明記
扶養内希望（社会保険上）	年収130万円以内であることと希望条件を明記
子どもの送迎がある	希望時間帯と理由を簡潔に添える
週の勤務日数に制限がある	週〇〜〇日と幅を持たせて記入
入社可能日が先の場合	〇年〇月〇日以降入社可能と明記
転職活動中で在職中	応答しやすい時間帯・連絡方法を記入

勤務条件の希望が複数ある場合は、優先順位の高いものから順に簡潔に記入します。

細かすぎる条件を列挙すると、採用担当者に「融通が利きにくい」という印象を与えることがあるため、絶対に譲れない条件に絞り込むことが重要です。

細かな条件のすり合わせは、面接の場で直接行うほうがスムーズに進みます。

状況別の履歴書の書き方まとめ 転職・パート・新卒・主婦・高校生

履歴書の書き方は、応募する状況によって押さえるべきポイントが異なります。

転職者・育休後の主婦・高校生それぞれに共通する基本ルールを守りながら、自分の状況に合った内容で採用担当者に誠実さと意欲を伝えることが重要です。

dodaが実施した採用担当者2,000人を対象とした調査によると、書類選考で1人の履歴書の確認にかける時間は「5分以上10分未満」が最も多く32.0%を占めています。

限られた時間の中で採用担当者の目に止まるには、情報を整理して読みやすく仕上げることが大前提となります。

転職者が職歴を複数持つ場合の整理と記載の優先順位

転職経験が複数ある場合の職歴欄は、応募先の業務に関連する直近の経験を中心に据え、それ以前の職歴は要点を絞って記載することが効果的です。

一般的に、20代で3回以上・30代で5回以上の転職は転職回数が多いと見られる目安とされています。

転職回数が多い場合でも、すべての職歴を正確に記載することが原則です。

採用後に経歴詐称が発覚するリスクを考えると、不都合な職歴を省くことは避けるべきです。

職歴が欄に収まりきらない場合は、以下の方法で整理するとよいでしょう。

古い職歴や短期在籍の職歴は、入社年月と退職年月を1行にまとめて簡略化しても問題ありません。

一方、応募先の業務に関連する直近の経験は、担当した業務内容や部署名も含めて通常どおり記載します。

詳細な実績や職務内容は職務経歴書で補足するのが一般的な方法です。

転職者が特に注意すべき記載ポイントをまとめると以下のとおりです。

• 在職中に転職活動をしている場合は、現職の職歴欄を「現在に至る」で締め、「以上」で終える
• 短期間での退職が複数ある場合は、退職理由を簡潔に添えると採用担当者の疑念を払拭しやすい
• 部署の異動・昇格など同一企業内の職歴の変化は、企業名の下に時系列で記入する
• 社名変更・合併があった場合は在籍時の社名を書き、現在の社名を括弧で補足する

職歴が多くても、採用担当者が知りたいのは経歴の量より「この人が応募先でどう活躍できるか」という点です。

応募先の業務に関連する経験を前面に出し、その他の職歴は読みやすくコンパクトにまとめることが採用率の向上につながります。

育休・産休後の復職を目指す主婦の履歴書の書き方

育休・産休後に復職を目指す場合の履歴書で採用担当者が確認しているのは、ブランクの長さそのものではなく、現在の就業意欲とスムーズに復職できる環境が整っているかという2点です。

育児休業の期間は在職中の扱いであるため、職歴欄には「退職」と書かずに育休の取得期間を記入します。

在籍したまま育休を取得して復職した場合は「〇年〇月 第1子育児休業取得 〇年〇月 復職」のように時系列で記入します。

育休取得後に退職してからの再就職活動であれば、退職年月を記入し、空白期間の理由を簡潔に補足します。

主婦が再就職活動をする際によくある状況別の職歴欄の対応方法は以下のとおりです。

状況	職歴欄の記入方法
育休取得後・在職中に退職	退職年月＋「育児のため退職」と付記
育休取得後・現在も在籍中	育休取得期間を記入し「現在に至る」で締める
介護のため退職・現在は解消済み	退職年月＋「介護のため退職（現在は解消済み）」と記入
専業主婦期間が3年以上	職歴欄は退職で締め、志望動機・自己PR欄で復職への意欲を説明

ブランク期間を採用担当者にポジティブに伝えるためには、空白期間中に取り組んだことを具体的に書くことが効果的です。

資格取得の勉強をしていた場合は資格欄や自己PR欄に記載し、子育てを通じて得た段取り力・コミュニケーション力を志望動機に絡めると、採用担当者に前向きな印象を与えられます。

採用担当者が育休明け・主婦の再就職応募者を評価する際に見ているのは、今後継続して働ける見込みがあるかどうかです。

本人希望欄で勤務可能な時間帯・扶養範囲内の希望を明記し、長期就業の意思を伝えることが採用への近道となります。

高校生・大学生がアルバイトに応募するときの履歴書の書き方

高校生・大学生がアルバイトに応募する際の履歴書は、学歴欄を中学校卒業から書き始め、現在の学校名・学年・在学中であることを正確に記入することが基本です。

高校生の場合、学歴欄は中学校の卒業年月から始めます。

高校は入学年月と「在学中」を記入し、学校名は必ず正式名称で書きます。

〇〇高校という略称ではなく〇〇県立〇〇高等学校のように書くことが求められます。

大学生の場合は高等学校の卒業年月から書き始め、大学名・学部・学科・学年・在学中を記入します。

職歴欄については、アルバイト経験がある場合は会社名（正式名称）・勤務開始年月・退職年月を記入します。

現在も勤務中であれば「現在に至る」と書いて「以上」で締めます。

アルバイト経験がない場合は「なし」と記入し、「以上」で締めます。

空欄のままにすることは避けてください。

高校生・大学生がアルバイトの志望動機を書く際の主なポイントをまとめます。

手書きとパソコン作成のどちらでも問題ありません。

高校生の場合は手書きが人柄や誠実さを伝えやすいとされる一方で、読みやすさではパソコン作成が有利です。

指定がない場合は書きやすく丁寧に仕上げられるほうを選ぶとよいでしょう。

下書きを別紙で作成してから清書する手順を踏むことで、書き損じを防げます。

応募者の状況	学歴欄の書き始め	特に注意すべきポイント
高校生	中学校卒業から記入	在学中と現在の学年を明記
大学生	高等学校卒業から記入	学部・学科・学年まで正式名称で記入
既卒・第二新卒	高等学校卒業から記入	卒業後の空白期間の理由を簡潔に補足

封筒への入れ方とメール添付 提出方法別の最終チェック項目

履歴書の提出方法は郵送・メール・手渡しの3種類があり、それぞれにマナーと最終確認のポイントがあります。

どの提出方法においても、採用担当者に読みやすく整理された状態で書類を届けることが第一印象に直結します。

書類の内容が優れていても、封筒の宛名が誤っていたり、メールのファイル形式が不適切だったりすると、ビジネスマナーへの理解が低いと判断されるリスクがあります。

提出直前の最終チェックを丁寧に行うことが、書類選考の通過率を左右するひとつの要素です。

郵送時の封筒の書き方と折り方のマナー

履歴書を郵送する場合、封筒のサイズは角形2号（A4サイズの書類が折らずに入るサイズ）を選ぶのが基本です。

封筒の色は白を選び、茶封筒は避けることが一般的なマナーです。

封筒表面の宛名は縦書きで記入します。

上から会社名、部署名、担当者名または敬称の順に書き、会社名は株式会社などを略さず正式名称で書きます。

敬称の使い分けは以下のとおりです。

御中と様を同時に使うのは誤りです。

部署宛てなら御中のみ、個人宛てなら様のみと使い分けます。

また、封筒の左下には赤字のボールペンまたは油性マーカーで「履歴書在中」と書きます。

採用担当者が書類を識別しやすくなり、開封漏れを防ぐ役割があります。

封筒の裏面には、差出人の郵便番号・住所・氏名を書き、投函日を左上に記入します。

封を閉じた後は、合わせ目の中央に封字として「〆」を書きます。

これは送り主が封をしたことを示すビジネスマナー上の慣習です。

書類の入れ方と折り方についても確認が必要です。

A4サイズの履歴書は二つ折りにして封筒に入れます。

二つ折り以上に折ると文字のある部分に余計な折り目がつき、採用担当者が内容を確認しにくくなるため避けてください。

書類は送付状を最前面に置き、その後ろに履歴書・職務経歴書の順で重ねます。

書類の表面が封筒の表（宛名が書かれた面）を向く向きで封入します。

クリアファイルに入れてから封筒に収めると、雨濡れや折れ曲がりを防ぐことができます。

郵送料金については、角形2号封筒は定形外郵便に分類されます。

送付状・履歴書・職務経歴書を入れた重さは100g以内が目安です。

切手の料金不足を防ぐためには、郵便局の窓口から直接送付してもらい重量を計測してもらう方法が確実です。

提出方法	封筒の宛名	封字	「履歴書在中」の記入
郵送	縦書きで宛名を記入・敬称を使い分ける	「〆」を記入	左下に赤字で記入する
手渡し	宛先は不要・自分の氏名のみでもよい	糊付け不要	左下に赤字で記入する

メールで履歴書を送る場合のファイル名と本文の書き方

メールで履歴書を送る場合、ファイル形式はPDFに変換して添付することが基本です。

WordやExcel形式のまま送ると、受信側の環境によってレイアウトが崩れたり文字化けしたりするリスクがあります。

ファイル名は採用担当者が管理しやすいよう、誰のどの書類かが一目でわかる名前をつけます。

標準的な形式は「履歴書_氏名.pdf」です。

日付をファイル名に含める場合は、送信日に合わせた日付を使います。

古い日付のまま送付すると書類の使い回しを疑われることがあるため注意が必要です。

画質や文字の読みやすさにばらつきが出やすく、正式な応募書類として不適切と判断されることがあります。

PDFまたはWord形式で作成した書類をファイルとして送付することがマナーです。

メール本文の構成は以下の流れが基本です。

1. 宛名（会社名・部署名・担当者名）を書く
2. 挨拶と自己紹介（氏名・応募職種）を簡潔に書く
3. 書類を添付した旨を一言で伝える
4. 締めの言葉を添える
5. 署名（氏名・電話番号・メールアドレス）を記入する

本文を入力せずに添付ファイルだけを送ることは、ビジネスマナーとして失礼にあたります。

長文でなくてよいですが、簡潔かつ丁寧な文章で用件を伝えることが大切です。

件名には、採用担当者がメールの用件を一目で把握できるよう、応募書類送付の旨と自分の氏名を含めます。

例えば「応募書類のご送付について（氏名）」のような件名が読みやすい形式です。

パスワード付きZIPファイルでの送付については、デジタル庁が2024年に脱PPAPの指針を公表しており、セキュリティ対策として有効とは言えないという意見が広まっています。

企業から指定がない場合は、パスワード設定なしのPDFをそのまま添付する方法が現在は一般的になっています。

送信前に以下のチェックリストで最終確認を行うことをおすすめします。

採用担当者が実際に感じた履歴書の記入ミスと改善のポイント

採用担当者が書類選考で一人あたりの履歴書確認にかける時間は「5分以上10分未満」が最も多いというdodaの調査結果があります。

この限られた時間の中で、記入ミスが目に入った瞬間、採用担当者の評価に影響が出ることは避けられません。

キャリア支援の現場では、志望動機や職歴の内容が優れていながら、基本的な記入ミスや書類の体裁の乱れによって書類選考で落とされる応募者を数多く見てきました。

記入ミスの多くは事前確認で防げるものです。

採用担当者が実際に気になるミスと改善のポイントを、現場の視点からまとめます。

採用担当者が不備と感じやすい項目と現場の声

採用担当者が履歴書を確認する際に不備として気になる項目は、大きく「内容面のミス」と「体裁面のミス」に分かれます。

内容面で多いのは、誤字脱字・学校名の略称使用・年号の混在（和暦と西暦の混在）・職歴の記入漏れです。

体裁面で多いのは、空欄のままの項目・修正液の使用痕・文字の読みにくさ・写真の汚れや規格外のサイズです。

採用担当者が履歴書の書類ミスについてどう感じるかについて、dodaが採用担当者へのインタビューで公開している声では、書類に関連するミスが多い応募者はほぼ選考から外すという意見が挙げられています。

理由は、「重要書類でも同じミスをする可能性がある」という業務上のリスク判断からです。

特に金融・経理・出版など正確性が求められる職種では、一文字の誤字脱字が致命的な減点になることもあります。

採用担当者が不備と感じやすい項目を頻度の高い順にまとめます。

1位 誤字脱字・変換ミス

文章を書き終えた後に読み返すことで防げるミスが多い項目です。

特にパソコン作成の場合、変換ミスはスペルチェックでは検出されないことがあります。

声に出して読み上げると誤りに気づきやすくなります。

2位 学校名・会社名の略称使用

高校を高等学校と書かずに略したり、株式会社を（株）と略したりするケースが多く見られます。

採用担当者は正式名称の記載を通じて、応募者のビジネス文書への理解度を判断しています。

3位 和暦・西暦の混在

学歴欄は西暦なのに資格欄は和暦、というように履歴書内で表記が混在するケースです。

書類全体の一貫性の欠如として受け取られます。

4位 記入欄の空白

本人希望欄や趣味特技欄を空欄のまま提出するケースです。

特に本人希望欄の空白は記入漏れと誤解されることがあります。

5位 写真の不備

証明写真のサイズが規格外だったり、スマートフォンで自撮りした画像を使用したりするケースが散見されます。

証明写真は書類の第一印象に直結する項目のため、専門店での撮影が推奨されます。

ミスの種類	採用担当者が感じる懸念	改善方法
誤字脱字・変換ミス	業務書類でも同様のミスをする可能性	声に出して読み上げてチェック
学校名・会社名の略称	ビジネスマナーへの理解不足	公式サイトや卒業証書で正式名称を確認
和暦・西暦の混在	書類全体の一貫性への配慮が不足	最初に和暦か西暦かを決めて統一
空欄のまま提出	記入漏れ・書類の完成度への疑問	必須でない欄も貴社の規定に従いますと記入
写真の不備	基本マナーへの配慮不足	履歴書用証明写真を専門店で撮影
修正液の使用痕	丁寧さへの意識が低い印象	書き間違いは書き直しが原則

履歴書の完成度を高める提出前チェック 採用を左右する確認のポイント

履歴書を完成させた後に、提出前のセルフチェックを行うことで、採用担当者の印象を大きく左右するミスの多くを防ぐことができます。

採用担当者目線で読み返すことが最も有効な方法です。

具体的には、以下の視点で確認するとよいでしょう。

まず、全文を声に出して読み上げます。

誤字脱字・変換ミス・意味の通じにくい文章は、黙読では見逃しやすいですが、声に出すと気づきやすくなります。

読んでいて違和感を感じた箇所は必ず見直します。

次に、第三者に読んでもらうことが可能であれば、家族や知人に内容を確認してもらいます。

作成者本人は書いた内容に慣れてしまっているため、見落としが多くなりがちです。

第三者の視点は、採用担当者が感じる印象に近いものがあります。

提出前に確認すべきチェックリストは以下のとおりです。

履歴書の書き方でよくある疑問まとめ

履歴書の書き方には、ルールがわかりにくく迷いやすいポイントが多くあります。

採用担当者に好印象を与える書類を仕上げるために、よくある疑問への回答をまとめました。

Q履歴書はボールペンと万年筆どちらで書くのがよいですか

A

手書き履歴書には、黒の油性ボールペンまたはゲルインクボールペンが最も適しています。

万年筆は書くこと自体は問題ありませんが、ペン先の特性から紙に滲んだり裏移りしたりするリスクがある点に注意が必要です。

ゲルインクボールペンは発色がよく書き心地もなめらかなため、多くのキャリアアドバイザーがすすめているペンです。

消えるボールペンは摩擦熱やコピー機の熱で文字が消えることがあるため、公式書類への使用は認められていません。

鉛筆・シャープペンシルも消しゴムで内容を消せてしまうため、履歴書には使用できません。

ペンの太さは0.5mm〜0.7mmが標準的な目安で、文字の読みやすさとのバランスがよい太さです。

Q学歴はどの学校から書き始めればよいですか

A

最終学歴が大学・短大・専門学校の場合は高等学校の入学から、最終学歴が高校卒業の場合は中学校卒業から書き始めるのが一般的です。

ハローワークの書き方ガイドでも、中学校卒業を起点とした記載が一般的とされています。

小学校以前の学歴は記入する必要はありません。

迷う場合は中学校卒業から書き始めておくのが安心です。

学校名は必ず正式名称で書き、略称は使用しないことが基本ルールです。

Q志望動機と自己PRはどれくらいの文字数が適切ですか

A

200〜300文字が目安で、記入欄の8割程度を埋める量が読みやすい仕上がりになります。

リクルートエージェントが実施した採用担当者向け調査でも、200〜300文字程度が採用担当者に読みやすい分量として示されています。

文字が少なすぎると意欲が伝わりにくく、多すぎると要点が散漫になるため、この範囲を意識して書くことが大切です。

手書きの場合は1行あたり25文字程度を目安にすると、余白のバランスが整います。

Q提出済みの履歴書に誤字があった場合はどうすればよいですか

A

提出先に電話またはメールで誤りがあることを速やかに伝え、書き直した履歴書を送付できるかどうかを確認することが最初のステップです。

連絡なしで書き直した履歴書を送ることは、非常識と受け取られる場合があるため、必ず事前に採用担当者へ連絡してから再送します。

書き直しが可能であれば、正しい内容の履歴書を郵送またはメールで送付します。

面接まで時間がない場合は、正確な内容で新しく作成した履歴書を持参し、面接の冒頭で誤りがあった旨と訂正内容を説明して手渡す方法も有効です。

誤字の内容が軽微で、採用担当者から問題ないとの確認が取れた場合はそのまま進む場合もあります。

Qパート応募の場合も履歴書は手書きでないといけませんか

A

パート応募の場合も、手書き・パソコン作成のどちらでも問題はありません。

応募先から指定がある場合はその指示に従い、指定がない場合は書きやすく丁寧に仕上げられるほうを選ぶとよいでしょう。

株式会社リクルートが実施したアルバイト採用担当者向け調査でも、手書きかパソコンかで採用の評価に差はないとする意見が多数を占めています。

パート応募では、書類の体裁よりも勤務条件の希望が明確に伝わっているか、長期的に勤務できる見込みが伝わるかが採用担当者に重視される傾向があります。

Q在職中に転職活動している場合、職歴欄の書き方は何か変わりますか

A

在職中に転職活動をしている場合は、現職の会社名を入社年月とともに記入し、次の行に「現在に至る」と書いて、その下の行に右揃えで「以上」と記入します。

退職予定日が確定していない場合は、退職日を記入する必要はありません。

退職予定日が決まっている場合は「現在に至る（〇年〇月〇日 退職予定）」のように付け加えると採用担当者が入社可能時期を把握しやすくなります。

連絡可能な時間帯は本人希望欄に記入しておくと、採用担当者との調整がスムーズになります。

Q資格がひとつもない場合、資格欄は空欄のままにしてよいですか

A

資格欄は空欄にせず、「特になし」と記入してから「以上」で締めることが正しい書き方です。

空欄のまま提出すると、記入漏れと誤解されるリスクがあります。

「特になし」と明記することで、記入忘れではなく意図的に何も書いていないことが伝わります。

現在取得に向けて勉強中の資格がある場合は、「〇〇資格 合格に向けて勉強中（〇年〇月受験予定）」のように記入することで、学習意欲をアピールできます。

参考・引用サイト